みなさんこんにちは。下ちゃんです。やりましたね～競泳の世界選手権男子200㍍自由形で、松元克央選手が日本新記録で銀メダル。同種目のメダルは五輪、世界選手権を通じ日本勢初だと・・・・・
2020年東京五輪の開会式が今日であと1年になりました。カウントダウンに入ってきました。365という数字が1日1日減って100日を切るあたりからはヒートアップしそうですね～
しかしその反面、輸送や暑さ対策など課題も山積みだそうで、どのように対策を練っていくのかが注視されるところでもあります。
東京在住の20〜30代の4割は地方への転職に興味があり、中でも東京都出身・東京在住の20代男性では、その割合は2人に1人に達することが、総合人材サービスのパーソルキャリアの調査で明らかになった。という記事を目にした。
その人たちに、理由を聞いた。生活コストに続いて多かったのが「満員電車に乗ることが減るため」と「自然豊かな土地で暮らせそう」が、それぞれ4割近くあるそうです。
地方への転職に関心があると答えた20〜30代に、不安なことを聞くと、1位交通の便、2位給料・待遇に続き、3位仕事内容（30.7％）、４位友人・知人が少ない（26.2%）、5位娯楽が少ない(25.9％)の順で多かった。
地方で働く20〜50代のうち93.5％の人が、自分の勤務先はUIターン転職者の受け入れを「やっていない」または「わからない」と答えている。受け入れ体制が整っているとは言い難い状況が浮き彫りになっている。
受け入れ態勢に課題はあるものの、多くの企業で人手が足りていない。
「地方の人手不足は深刻で、経営者の方に話を聞いても『人が集まらない』『採用できない』というのは頻繁に聞きます。とりあえず応募してくれた人はフィルターをかけず全員採用してしまうということも起こっています」と・・・・
受け入れ側にも「変化」が必要だと・・・・
「首都圏から人材を集めるには、やりがい創出や魅力的な業務の切り出しが必要になりますが、できていない企業がほとんどで、そこにも地方企業の意識改革が必要になってきます」
「地方で働く」入り口として、移住までしなくても、熱海市のように都心の人材が週末働きにくるなど、地方での仕事を「副業」にする動きも出ているという。
「都心から人材を迎えるために、受け入れ企業が自社の魅力や価値を棚卸して求人を作ることをきっかけにして、人が集まる『採用力のある企業』に変われる可能性があります」
地方で働くことへの関心は、若年層を中心に決して低くない。地方自治体や企業が、うまくこうした関心の波をつかむことができれば、人の移動の流れも大きく変わる可能性もありそうだ。
